海外送金で英語対応は必要？知っておくと便利な英語も紹介

海外送金とは文字通り、国をまたいで行う送金です。日本国内から別の国の口座へ送金するケースは、すべて海外送金と表現できます。

そんな海外取引ですが、海外の口座が送金先ということで、取引に際して英語対応が必要かと不安な方も多いのではないでしょうか。英語対応が必要か否かは、取引の難易度に大きく影響する要素です。

本記事では海外取引における英語対応の必要性や、英語が発生する可能性がある場面について解説します。

※送金方法には「銀行振込」「現金書留」「為替手形の使用」などいくつかの種類が存在しますが、本記事では「銀行振込」のみを扱います。

海外送金で英語対応は発生するのか

海外送金では海外の金融機関との対応が発生するため、取引過程において英語は必ず発生するといえるでしょう。しかし送金元である個人にも英語対応が求められるとは限りません。

はじめに海外送金での英語対応の有無について解説します。

手続きや対応は日本語で問題なし

結論から申し上げると、日本から行う海外送金は、日本の金融機関で日本語対応となります。手続き・対応すべて日本語で進むため、英語ができなくても問題ありません。

海外送金は取引の性質上、英語の資料を目にする機会が起こり得ます。海外送金に際して記入が必要となる依頼書の項目も基本的には英語です。しかし、一般的には項目ごとに日本語訳が併記されているため、日本語の部分さえ見れば内容を十分に把握できます。

窓口でのやり取りも日本語で行われます。送金を行う人への連絡などは原則として日本の金融機関（送金元の金融機関）が行うため、日本語のみで対応可能です。

このように、送金を行なった個人に英語対応が求められるケースはほとんどありません。もし英語が必要な場面が起こったとしても、金融機関がサポートを行うため、英語力がなくても問題ないといえます。

必要事項は基本的に英語で記入する

金融機関とのやり取りは日本語で行うため、英語力が求められる可能性はほとんどありません。しかし前述したように、海外送金の書類や入力欄などにおいて、必要事項は基本的に英語で記入します。

海外送金では送金先の口座情報のほか、送金目的の明記が必要なケースが多いです。いずれの項目についても、英語での記入が必要となります。そのため海外送金を行う際は、事前に必要項目に関する英語表記の確認が必要です。

なお記入欄の項目には、それぞれ日本語訳が併記されているケースがほとんどです。そのため英語力そのものは特に必要ありません。必要事項の英語表記をメモなどに控えておき、それを該当箇所に転記しましょう。

海外送金で頻出する英語の例

海外送金では依頼書の記入などで英語を目にする機会がありますが、英語力が求められることはありません。各項目に日本語訳が併記されているため、事前に必要事項の英語表記を確認しておき、該当箇所を埋めていくだけで十分といえます。

ただし、海外送金で頻出する英語を知っておくと便利なのも事実です。完全に暗記する必要はありませんが、どのような英語が出るのか、何となく知っておくと良いでしょう。

海外送金で頻出する英文項目や英語の例を紹介します。

• 支払銀行名：BANK NAME
• 支店：BRANCH
• 住所：ADDRESS
  支店住所、受取人住所などを記入する項目に記載されているケースが多いです
• 国：COUNTRY
• 受取人口座番号：Account No.
• 受取人：NAME
• 送金目的：PURPOSE
  　○入学金・授業料：SCHOOL EXPENSE
  　○生活費：LIVING EXPENSE
  　○契約金：CONTRACT MONEY
  　○旅費・滞在費：TRAVEL COST
  　○業務委託費：OUTSOURCING COST
  　○資金移動：TRANSFER
  　○資本金：SHARE CAPITAL COST
  　○税金：TAX
  　○生前贈与：GIFT
  　○相続：INHERITANCE

特に注意が必要なのが送金目的です。送金目的の記載が不十分・不明瞭な場合、海外送金がスムーズに進まない恐れがあります。金融機関で送金目的の記入例を公開しているケースが多いため、事前に確認しましょう。

海外送金の英語に関する注意点

海外送金をするために高い英語力は必要ありませんが、英語を使う場面自体は存在します。その際、以下の3点に注意が必要です。

• 正確なスペルでの記入が必要
• 事前に利用する金融機関の案内を確認しておく
• 英語の資料を求められる可能性がある

注意点についてそれぞれ詳しく解説します。

正確なスペルでの記入が必要

海外送金をスムーズに実行するためには、正確なスペルでの記入が必要です。

海外送金では必要事項を英語で記入します。国内への送金では英語を使う機会がほぼゼロであるため、英語での記入に慣れない方も少なくないでしょう。不慣れな状態では、どうしてもミスが起こりやすくなります。感覚や音の響きだけでスペルを想像してしまい、誤った記入をしてしまうケースも多いです。

一文字でもスペルミスがあると、正しく送金されない・着金までに多大な時間を要するなどの恐れがあります。追加での手数料が発生するケースも少なくありません。海外送金はスムーズに実行できる場合でも数千円程度という高額の手数料を要するため、追加の手数料が発生する事態を防ぐべきといえます。

海外送金を行う際は、必要事項や送金目的などについて、正しいスペルを事前に確認しましょう。記入が終わったあとはスペルミスがないか、細かい部分まで入念にチェックすると安心です。

事前に利用する金融機関の案内を確認しておく

海外送金を行う際は、事前に利用する金融機関の案内を確認しておく必要があります。

海外送金の基本的な流れや基本的なポイントは、どの金融機関を使う場合でも大きな違いはありません。しかし送金にあたって記入が必要な事項や発生する手数料、海外送金を申し込む方法などは、金融機関によって細かな違いがある可能性が高いです。英語表記に多少の違いがあるケースも起こり得るでしょう。

海外送金に関する正しい情報を事前に把握しておかないと、申し込みや取引の際に思わぬトラブルが発生する恐れがあります。海外送金の経験がある場合でも、利用する金融機関が異なれば、別のルールが存在するケースも考えられます。

利用する金融機関の案内を確認せずに進めるのは、海外送金がスムーズに進まなくなる原因のひとつです。海外送金は厳格さ・正確性が求められる取引だからこそ、事前にルールをしっかり押さえる必要があります。

利用する金融機関の公式サイトや問い合わせ窓口などで、海外送金に関する案内を確認しましょう。

英語の資料を求められる可能性がある

海外送金では送金目的の記入も必要です。送金目的や金額、過去の取引履歴などによって、送金目的を証明できる資料を求められる可能性があります。送金先から届いた請求書など、英語の資料が必要なケースも考えられます。

金融機関から求められた資料を正しく提示するためには、手元の資料がどのような書類であるかの把握が必要です。そして、英語で書かれた資料の場合は、資料の内容を理解するための英語力が必要なケースも有り得ます。

海外送金にあたって、金融機関で英語力が必要なケースはほとんどありません。しかし必要資料の準備や内容の把握など、事前の準備に際して英語が必要となる場面は有り得ます。

まとめ

海外送金では英語を使う場面が発生しますが、日本語訳が併記されているため英語力はほとんど必要ありません。金融機関とのやり取りも日本語で行います。

海外送金で頻出する英語を知っておくと、よりスムーズな取引が実現できる可能性が高いでしょう。またスペルミスに気をつける・利用する金融機関の案内を確認するなど、注意点をしっかり押さえる必要もあります。

英語の必要性に関する心配は必要ありませんが、スムーズな取引のため、海外送金のポイントを確認しておくと安心です。